Google
全ての記事を表示する

全ての記事を表示する

最近の記事

カレンダー

11 | 2009/12 | 01
- - 1 2 3 4 5
6 7 8 9 10 11 12
13 14 15 16 17 18 19
20 21 22 23 24 25 26
27 28 29 30 31 - -

カテゴリー

ブログ内検索

プロフィール

疾風

Author:疾風
岩手県盛岡から発信、ローカルな足場からグローバルな普遍性を論じる
人気blogランキングへ

FC2カウンター

リンク

このブログをリンクに追加する

RSSフィード

FC2ブログランキング

FC2ブログランキング

ブログ新聞 『市民ジャーナル』
市民ジャーナルは、ローカルな現場の当事者の視点からグローバルな普遍性を論じようとするものです。皆さんの投稿をお待ちしています。 sj17417@yahoo.co.jp
スポンサーサイト
上記の広告は1ヶ月以上更新のないブログに表示されています。
新しい記事を書く事で広告が消せます。

あなたの体はトウモロコシでできている
 現在、トウモロコシは小麦に次いで世界で2番目に多く収穫される穀物です。コメとともに、三大主要穀物の一角を占めます。とくに、近年は家畜の飼料として急激に普及しています。世界で6億9000万t(06年)生産され、そのうちの4割を米国が占めています。米国のトウモロコシの栽培面積は、ほぼ日本の面積に匹敵します。

 米国の生産の中心は東北部に広がるコーンベルト地帯。ハイブリッド品種(両親双方の形質を併せ持つ一代雑種)と大規模機械化による大量生産と、生産農家に対する政府の手厚い補助金がこの生産を支えています。トウモロコシ作付け面積に占める遺伝子組み換え作物の比率は、09年には過去最高の85%にもなりました。

 輸出量も米国が世界の半分を占め、次いでアルゼンチン、そして中国となります。日本は世界一のトウモロコシ輸入国で、年間約1700万tを輸入しており、世界の輸入量の2割を占めます。その9割が米国からの輸入です。日本国内のコメ生産量が年間約1000万tだから、いかに大量に輸入しているかがわかると思います。その75%までが家畜の飼料用です。

 世界中で生産されるトウモロコシの60%以上は家畜の飼料となり、人間の食用となるのは20%以下にすぎません。残りはさまざまな用途に使われます。

 用途は驚くほど広い。中南米の伝統的主食であるトルティーヤやタコス。現在はアフリカでもトウモロコシの粉を熱湯で練ったものが主食の地域が多い。発酵食品としては、バーボンウイスキー、ビールなどの酒類、ミリン、お酢の原料になります。

 ポップコーンやコーンフレークなどのスナック菓子の原料でもありmあす。トウモロコシの加工デンプンであるコーンスターチから水アメ、ブドウ糖やオリゴ糖などの糖化製品がつくられ、菓子、清涼飲料水、パン、練り製品、マヨネーズ、サラダドレッシング、ケチャップ、ウナギや焼き鳥のタレをはじめ、健康食品から医薬品などに使われています。とくに、ファーストフードのほとんどに、トウモロコシやその製品が含まれます。

 工業用途でも、コーンスターチからできる生分解性プラスチックが、自然に分解するので「地球に優しい素材」として注目されています。

そのほか、紙や衣服、紙オムツ、段ボール、シャツなどの原料にもなります。朝昼晩の衣食住、生まれてから死ぬまで、私たちはさまざまに姿を変えたトウモロコシ漬けの生活を送っているのです。



〈MBA〉
スポンサーサイト
多神教の心象
日本の多神教の心象

日本では神道系の信仰を持つ人々が約1億600万人。仏教系が約9600万人。キリスト教系が約200万人。その他が約1100万人。合計すると2億1500万人となり,なんと日本の総人口の2倍となってしまう。話を単純にすると,1人あたり2宗教かそれ以上。ゆえに通説では,日本は多神教の国であると言われています。

 しかし,一神教と二項対置させ多神教をとらえるのは,元来,一神教側からの見方だ。安直に日本を多神教の国と見るのはいかがなものか。

 多神的であると同時に,歴史を通して幾重にも宗教的なるものが埋め込まれ,積み重なり多層的な姿を形成している。すなわち,日本の宗教的な風景は多層・多神教的な姿の上に立っているのです。

 プロテスタント,カソリック,その他の会派を含めても,日本のキリスト教の信徒は全人口の0.8%で少数派。日本ではキリスト教はマイノリティ,そしてミトラ教はさらに歴史の陰に隠れた微細な存在である。たぶん,読者にとってもミトラ教について読んだり聞いたりしたことのある方々は至極限られていることでしょう。

 しかしながら,諜報謀略講座ではマイノリティ,歴史の隅に追いやられた存在,文明の縁にかろうじて痕跡をとどめるような密やかな存在に注目する。そうした陰に隠れたような存在から大勢,主流を逆照射することによって,通常では見えないものが立ち現れてくるからです。

 年末年始の風景。クリスマス・イブの12月24日になれば,街にはクリスマス・ツリーが立ち,ジングルベルの歌が響き,商店街やレストランは人で溢れる。大晦日には除夜の鐘を神妙に聞いて新年を迎える。

 一週間くらいして年があけると,クリスマスを祝っていた人々はこつぜんと神社仏閣に馳せ参じ初詣をする。

 年末年始の一週間の国民的風景には,日本の姿が凝縮されているのです。



<カーペンター>
「YES」と言わせる方法
 ビジネスの世界では、道徳を踏み外したことをしていない限り、「ズルイ」と言われるのは「賢い」と同義語。

 アメリカの説得研究者ケビン・ホーガンが紹介する「催眠言語法」をご存知でしょうか?

 簡単な催眠による誘導法で、相手にYESを言わせたい時には、首をタテに振りながら質問。そうすると、相手も首をタテに振ってくれるというもの。逆に、相手に拒絶させたい時には、首をヨコに振りながら質問します。

 「ひとつだけ聞きたいんですけどいいですか?」(ゆっくり首をタテに振りながら)

 「ええ、いいですよ」(相手もつられて首をタテに降る)

 「そんなにお奇麗ですと、お化粧の必要もありませんよね?」(ゆっくり首をヨコに振りながら)

 「そんなことありあせんよ」(相手もつられて首をヨコに降る)

 「では、その美容法をうかがいたいのですが」(ゆっくり首をタテに振りながら)

 「ええ、いいですよ」(相手もつられて首をタテに降る)


 首をうまく使うことによって、動作の力を借りれば、誘導する力を強めることができるそうです。

聞くところによると、女性を口説くのがうまい男性は、首をタテに振りながら「電話してもいいよね?」「今度は2人でデートしてくれるよね?」と質問しているといいます。

 よくある交渉の教科書では誠実さや率直さ、相手への思いやりなどが懇々と説かれていますが、『「人たらし」のブラック交渉術』では、「ずる賢い」テクニックが満載。正直さが不要であると主張しているのではなく、正直さを装うことが大切だと紹介されています。

 もし、あなたが「バカ正直」な人だったら、ぜひ一読の価値ありです。




<うわさのMBAより>
凄まじい天下りの実態
5代連続の天下り

 総務省は12月4日、独立行政法人や公益法人などの主要役職で、府省庁出身者が5代以上続けて天下り(再就職)したものが、338法人、422役職あることを明らかにした。

 国土交通省は、府省庁の中で最多の129法人、163役職だ。都市再生機構、日本土木工業協会、建設コンサルタンツ協会、不動産協会などの法人名が挙がっている。国交省に次いで多かったのは、農林水産省の107法人、125役職だった。

 このうち、府省庁在職中に天下りのあっせんを受けたと確認できたものが、125件あった。

 最多は国交省の41件だ。道路開発振興センター常務理事に国土交通省大臣官房審議官、建設業技術者センター常務理事に国土交通省河川局次長、ダム水源地環境整備センター理事長に北海道開発事務次官などの例があった。

国土交通省からの再就職者が5代以上続いている法人リスト(129法人、163役職)

国土交通省本省

(独立行政法人)
水資源機構(理事長)
自動車事故対策機構(理事長)
空港周辺整備機構(理事長)
都市再生機構(理事長)
(公益法人)
社団法人建設電気技術協会(専務理事)
社団法人全国建設業協会(専務理事)
社団法人日本建設業団体連合会(専務理事)
財団法人下水道技術推進機構(専務理事)
社団法人日本ビルヂング協会連合会(専務理事)
財団法人海技資格更新協力センター(専務理事、常務理事)
財団法人都市緑化基金(専務理事、常務理事)
財団法人交通事故総合分析センター(2常務理事)
財団法人自動車検査登録情報協会(専務理事、常務理事)
財団法人全国建設研修センター(理事長)
財団法人ツール・ド・北海道協会(専務理事)
財団法人道路開発振興センター(2常務理事)
財団法人道路環境研究所(常務理事)
財団法人道路管理センター(理事長、2常務理事)
財団法人道路空間高度化機構(常務理事)
財団法人道路新産業開発機構(専務理事、2常務理事)
財団法人首都高速道路厚生会(理事長)
財団法人日本デジタル道路地図協会(専務理事、常務理事)
財団法人本州四国連絡高速道路協会(理事長)
財団法人民間都市開発推進機構(2常務理事)
社団法人関東建設弘済会(理事長、専務理事)
社団法人九州建設弘済会(理事長、専務理事)
社団法人近畿建設協会(理事長、専務理事)
社団法人国際建設技術協会(専務理事、常務理事)
社団法人国土政策研究会(会長)
社団法人四国建設弘済会(理事長)
社団法人中国建設弘済会(理事長、専務理事、常務理事)
社団法人中部建設協会(理事長、専務理事)
社団法人東北建設協会(理事長)
社団法人日本建設機械化協会(会長、専務理事、常務理事)
社団法人日本道路建設業協会(専務理事)
社団法人広島県トラック協会(専務理事)
社団法人北陸建設弘済会(理事長、専務理事)
社団法人街づくり区画整理協会(専務理事)
財団法人運輸振興協会(専務理事)
財団法人海洋博覧会記念公園管理財団(理事長)
財団法人河川環境管理財団(常務理事)
財団法人区画整理促進機構(専務理事)
財団法人建設業技術者センター(常務理事)
財団法人建設業振興基金(専務理事)
財団法人建設経済研究所(専務理事)
財団法人建築保全センター(専務理事、常務理事)
財団法人公園緑地管理財団(常務理事)
財団法人航空医学研究センター(専務理事)
財団法人航空保安協会(専務理事、常務理事)
財団法人航空保安施設信頼性センター(常務理事)
財団法人航空輸送技術研究センター(専務理事)
財団法人交通遺児育生基金(専務理事)
財団法人港湾近代化促進協議会(専務理事)
財団法人港湾空港建設技術サービスセンター(専務理事、2常務理事)
財団法人港湾労働安定協会(常務理事)
財団法人自転車駐車場整備センター(専務理事)
財団法人自動車事故被害者援護財団(常務理事)
財団法人住宅改良開発公社(理事長、専務理事)
財団法人住宅保証機構(理事長)
財団法人首都圏不燃建築公社(理事長)
財団法人ダム水源地環境整備センター(理事長)
財団法人地域開発研究所(理事長、常務理事)
財団法人道路交通情報通信システムセンター(常務理事)
財団法人都市計画協会(常務理事)
財団法人都市づくりパブリックデザインセンター(専務理事)
財団法人都市文化振興財団(専務理事)
財団法人都市みらい推進機構(2専務理事)
財団法人土地総合研究所(専務理事)
財団法人日本鋼索交通協会(専務理事)
財団法人日本港湾福利厚生協会(専務理事)
財団法人日本自動車輸送技術協会(会長、専務理事)
財団法人日本船舶職員養成協会(会長)
財団法人日本造園修景協会(専務理事)
財団法人日本地図センター(専務理事)
財団法人日本舶用品検定協会(会長、常務理事)
財団法人不動産適正取引推進機構(専務理事)
財団法人マンション管理センター(専務理事)
財団法人リバーフロント整備センター(専務理事)
財団法人関西交通経済研究センター(常務理事)
財団法人日本貿易関係手続簡易化協会(常務理事)
社団法人寒地港湾技術研究センター(専務理事)
社団法人建設コンサルタンツ協会(2専務理事)
社団法人建築業協会(専務理事)
社団法人港湾荷役機械システム協会(専務理事)
社団法人国際観光旅館連盟(専務理事)
社団法人住宅生産団体連合会(専務理事)
社団法人全国個人タクシー協会(専務理事)
社団法人全国空港給油事業協会(常務理事)
社団法人全国空港ビル協会(常務理事)
社団法人全国市街地再開発協会(専務理事)
社団法人全国自動車標記板協議会(専務理事)
社団法人全国治水砂防協会(常務理事)
社団法人全国防災協会(常務理事)
社団法人全国旅行業協会(専務理事)
社団法人全日本空港事業連合会(専務理事)
社団法人全日本土地区画整理士会(専務理事)
社団法人日本海事代理士会(専務理事)
社団法人日本橋梁建設協会(専務理事)
社団法人日本下水道協会(常務理事)
社団法人日本下水道管路管理業協会(専務理事)
社団法人日本下水道施設業協会(専務理事)
社団法人日本建築士会連合会(専務理事)
社団法人日本建設業経営協会(専務理事)
社団法人日本建築士事務所協会連合会(専務理事)
社団法人日本公園緑地協会(常務理事)
社団法人日本舟艇工業会(専務理事)
社団法人日本船舶電装協会(専務理事、常務理事)
社団法人日本船舶品質管理協会(専務理事)
社団法人日本造船協力事業者団体連合会(専務理事)
社団法人日本中小型造船工業会(専務理事)
社団法人日本電力建設業協会(専務理事)
社団法人日本道路協会(専務理事)
社団法人日本土木工業協会(専務理事)
社団法人日本舶用機関整備協会(専務理事)
社団法人日本舶用工業会(専務理事)
社団法人日本不動産鑑定協会(専務理事)
社団法人日本旅客船協会(常務理事)
社団法人不動産協会(専務理事)
社団法人リビングアメニティ協会(専務理事)
社団法人日本海洋開発建設協会(専務理事)
社団法人日本空調衛生工事業協会(専務理事)
社団法人日本埋立浚渫協会(専務理事)
社団法人ハウジングアンドコミュニティ財団(専務理事)

海上保安庁
(公益法人)
社団法人日本海難防止協会(専務理事)
財団法人日本水路協会(専務理事、2常務理事)
社団法人日本水難救済会(常務理事)
財団法人海上保安協会(常務理事)

気象庁
(公益法人)
財団法人気象業務支援センター(常務理事)

海難審判庁
(公益法人)
財団法人海難審判協会(専務理事)


凄まじいですね。霞ヶ関の全省庁ならどうなのでしょう?

これは5代連続で天下りの団体だけですよ。それ以下はもっとあるわけです。

さらに、全国の都道府県・市町村の外郭団体を合わせると、この国の税金は役人のためにあると言ったら、言いすぎでしょうか。


〈うわさのMBA〉






事業仕分けへの批判を批判する
民主党政権による事業仕分けが進むにつれて、それまで傍観者的に喝采を挙げていたものたちの中にも、我が身に仕分けが及び始めると反対し始めるものが出てきた。

科学者の主張は、
「事業仕分け結果は、科学技術に関わる人材を枯渇させ、取り返しのつかない状態を引き起こす」
「科学技術や教育は短期的な費用対効果で評価されるべきではない。もう少し見識ある議論があって然るべき。スパコンや加速器はインフラ。国として整備が必要だ」
「スパコンは、現代の科学技術全体において主要な位置を占めている。国民生活につながる最先端の技術開発では、スパコンを使ったシミュレーションが、国際競争力における主要な武器になっている」
音楽家は、
「芸術の質の低下は避けられず、豊かな人づくり、社会づくり、国づくりの沈滞、国際社会におけるわが国の地位低下を招く」
スポーツ界からは、
「JOCは2016年夏季五輪で金メダル獲得順位「世界3位」とする目標を掲げ、20年五輪の招致も視野に入れる。予算削減はこれらの動きに水を差す」

これらの話をきていると、それなりに「そうかな」とも思わされるが、そう簡単に納得してはいけない。

これらはいわば聖域のようなもので、いかにもきれいな理屈があるようだが、実際今までどういう使い方が成されてきたか検証してみる必要がある。

例えば、「環境とエネルギー問題を解決する研究のため」、という名目で開発された原子力船陸奥は数百億か1千億か知らないが、膨大なお金をつぎ込んで、結局何の役にも立たなかった。
「クリーンエネルギー開発のための実証実験」という名目で、通産省やNEDOを通して岩手や秋田で数百億を投資した事業は、ピカピカの鉄パイプやバルブの廃墟を作っただけで、誰にも知られないようにこっそりと事業を終了している。

大義名分が良さそうに見えても、内容はお粗末というものは世の中にごろごろ転がっており、過去の事業は屍累々たるものがある。そこをちゃんと検証した上で、事業予算を組まなければならないのだ。

科学技術も芸術も教育もスポーツも、耳障りの良い名分と感情的な意見に惑わされて、聖域にしてはいけない。
しっかりと切り込むべきである。
                                <疾風>



上記広告は1ヶ月以上更新のないブログに表示されています。新しい記事を書くことで広告を消せます。