“農業ルネッサンス”の続編です。

食糧問題の危機

生きる基本の食糧を外国に依存していれば、当然ながら国内の農業は空洞化し、国内生産者は勿論、消費者の日々の生活の不安は募るばかりです。

この国の末来の展望のなさは単に長びく不況のせいだけではなく、食の基盤のもろさと無関係ではありません。もろい基盤はいつも外圧に揺さ振られ続けます。

米国大統領ブッシュは、その就任まもない2001年7月、米国農業団体の集まりで、次のように演説したと伝えられています。

「自国の食糧さえ賄えない国がある。信じられるか？それは国際的な圧力と危険にさらされている国だ」
　
　この侮蔑的な演説の対象になっている国はどこだと想いますか？日本の歴代首相が世界で一番信頼して、友好国と信じている国の元首の我が国に対する表現です。

　米国の食糧自給率は優に100％を超えています。米国にとって食糧は軍事とエネルギーと並ぶ対外的戦略物資なのです。米国農業の余剰農産物は、国内食糧さえ賄えない食糧生産の後進国日本に売りつければよい、日本を食糧植民地にしてさえおけば、農業はもちろん、その他の分野においても米国の優位性はゆるぐことはない、そんな思惑を込めて自国の農業団体に自慢しているのです。
　自国の利益になると思えば、いとも簡単に食糧をエネルギーに転用する国に寄りかかった日本の食糧安全保障は心もとないと想いませんか。

　　60％にも及ぶ外国調達の食糧の半分は米国と中国が占めています。耳目に新しい毒餃子問題、牛肉のＢＳＥ汚染、そんな国に食料を依存している、我が国の食糧供給体制を真剣に見直すときが来ています。

　　地球温暖化による耕作地の荒廃、世界人口増加による食糧危機等により、食糧供給の国外依存システムは早晩崩壊します。

　　中央経済と比較して格差が広がる北海道・東北地方の食糧自給率は100％を超えていますが、東京圏のそれは1％以下です。
　過日のＴＶ番組で解説者が皮肉を込めて言っていました。
　「近い将来、食糧疎開が起るかもしれない」と。

<うわさの技術士>

―食料生産の産業革命―

　戦後の“社会安定装置”、農村の役割は限界を迎えています。
農地解放により自作農になり、土地を手に入れた農家から、戦後日本の中流社会は生まれました。子供たちは高校や大学に行き、都会に出ていきました。
　残された農村には政治力が生まれました。高い生産者米価での買い取り、機械化や品種改良による農作業の軽減、公共事業による現金収入と農地の買い上げ、様々な税金の優遇措置、農協による農業と生活のワンストップショッピング化などです。
　農村が豊かになったからこそ、消費社会に変わり、戦前よりはるかに高学歴の中流社会ができました。農村基盤に乗って、自動車も家電製品も売れ、一億総中流社会もできました。若者が居なくても、これまでは農村は荒廃せずにやってきたのです。
　高度経済成長と格差の少ない国民のレベルの高い社会を実現するのがいかに難しいか、インドや中国を見れば判る通り、戦後日本の農村は大変な社会安定装置であったのです。
　それが限界に来ています。日本の農村と自然と社会の良さを残しながら、農業を維持できるかが、大きな課題になっています。

◆農地の活用推進
　このために減反政策はやめましょう。農業予算も土木事業部分は減らしましょう。
　その代わりに、農業を行う人に大規模農家に限らず補助金を思い切ってつけましょう。農業を行う人に出すのです。悩ましいのは農家すべてを平等にするのか、それとも生産規模に比例させるのか、簡単な答えはありません。両方の要素が必要になります。
　農業生産である程度は生活が保証されるようになれば、農業の担い手は増えます。
　スイスやドイツのように、環境保全のために補助金を農家に出す視点も重要です。美しい棚田や里山を守ることは環境と国土の保全と観光の様々な観点から必要です。
　フランスでは農家所得の8割は補助金であり、米国でも3割に達します。米国最大の農業地帯であるカリフォルニアの農業を支えているのは、メキシコからの低賃金の季節労働者もしくはより悪条件で働く違法労働者です。フランスと米国の食料自給率を支えているのは補助金と非合法移民なのです。
　米国は農業分野の自由化を各国に迫りますが、今回の穀物危機が、米国の農家がトウモロコシをバイオ燃料へ転用が原因であったように、輸入国への安定的な供給責任を負うつもりがないことは明白です。
　わが国の食料安全保障のために、食料自給率を向上させること、そのために農家への直接の所得保証をすることは必要なコストなのです。

◆低価格高品質農産物の挑戦
　米の減反措置は米からの収入を保証するためのものでした。しかし、農家の約半分を占める副業的農家は､平均総所得が470万円、そのうち農業所得は30万円にしか過ぎません。米が高くても収入を農業に頼っていないので意味がないのです。
　それよりも、減反補助金をなくし、生産調整をなくし、米でも他の作物でも思い切って生産すれば日本の農作物は安く品質が上がります。農家の収入は直接の補助金で保証します。生活の保証があれば、農家は品質と価格の両面での競争を始めるでしょう。
　今よりさらにおいしい農産物の値段が下がれば、日本の消費者は日本の農産物に切り替えるでしょう。米の値段が下がれば、お米を炊いて食べるのはもちろん、値上がりが著しい小麦粉に代わって米粉を材料にした麺類や饅頭、パン類、酒、焼酎、飼料の開発も進ます。外国の穀物が高騰している今がチャンスです。

◆農業者を育てる
　和尚さんと農家は世襲。日本社会はそんな慣習を作り出しました。どちらも、本業がおろそかになっているところが似てます。志を持った農家以外出身の若者が、農業に従事できるようにすることが肝心要のことです。そのために必要なのは、もちろん農業教育です。経営者教育のために、今よりも充実した農業経営教育機関が必要です。
一つの問題は、外から来た人たちが、農地を持って自作農になることが難しいことです。もちろん、資金の問題があります。かといって、大会社が資金力に任せて農地を買い漁り、そのうえで短期的な収益ばかり追求したりしたら日本の農業は荒れてしまいます。やはり、欧州やかつての日本と同様に、家族や組合が中心で、篤農家が農業を守り発展させるのが、長期的には農業も環境も村落共同体も守ることになります。
　そのために必要なのは、あくまでも農業者の視点に立ち、農業者から発展した個人、組合、農業生産法人や株式会社を中心とした発展の形です。そこでポイントになるのが、農地や労働の提供と販売やマーケティングや品種開発、そして、大規模な資金調達などを組み合わせたフランチャイズ方式の発展です。資金や経験がない人でも農業に参加できたり、農業企業のサラリーマンになったりといった様々な関わり方を作り出して、日本の農業の担い手を増やすことです。

◆食の産業を見習う
　日本の食の産業は、農業と違って全くの自由競争の中で、素晴らしい発展を遂げてきました。
　ミシュランで星をもらう実力のある名店は、東京はもちろん、全国にもっとあるはずです。和食、フレンチ、イタリアン、中華、エスニック、からスイーツまで、日本人は世界中のものを作る天才です。かなりすたれたとはいえ、全国各地の名料亭もまだ健在です。
　Ｂ級グルメと言われるラーメンやカレーやお好み焼きなどの世界でも、大変な匠の技の競争が行われています。面白いのは、そうした庶民的な単品商売の方が、高級な店よりも儲かることです。
　かと思うと、様々なチェーン展開の外食産業が花開いています。外来産業と言えばマクドナルドとケンタッキーだけだったのが、今ではいろんな分野に発展しています。
　同じブランドで安定した味とサービスと安さを提供する店があれば、実は経営は同じなのに巧みに独立した様々な種類の料理を全く違う雰囲気で提供するところもあります。しかも、ミシュランで星をもらう高級店も町の定食屋さんも同じテーブルで工夫しています。
　すべての食材を自社で一貫したプロセスで管理し、食の安全の不安がない経営スタイルを作り上げた経営者もいます。その上、コンビニ、スーパー、デパート、駅ビルなどが中食や弁当で攻勢をかけます。
　食べるというビジネスにこれほど貪欲な国民は他にありません。コンビニでは世界一の日本は、食ビジネスでも世界一だと思います。
　そこにあるのは、徹底してお客さんが求めるものを提供し、儲けを追求するというビジネスの発想と、自分がおいしいものを食べさせたい、という頑固な職人のこだわりの間の緊張です。どちらも求道の域にまで達しています。
　であれば、農業という最高の食物作りでも、日本人の独創性を発揮したらどうでしょう。
　その大前提は、自由競争です。ただし、農家には、減反補助金をやめ、公共事業を減らした財源を使って手厚い生活保証をして、安心して競争できる環境を整えるのです。
　20年前も前のサッチャー・レーガン流の小泉改革路線では、小さな政府と自由競争の両方を掲げ、競争の敗者はどん底に沈む社会を作りました。それでは、農業の分野の発展は望めません。

◆付加価値型農業を目指す
　既に日本の農業は世界に冠たるグルメの産物を生産しています。しかし、欧州のものほど世界に知られていませんし、世界で売れてもいません。なぜでしょうか。
　大消費地が遠いからでしょうか。違います。世界一おいしいものに目がない国民は中国人と言っていいでしょう。日本の産物で言えば、青森のアワビや気仙沼のフカひれ、大分の椎茸などを、とんでもない値段を払って中国人は食べています。香港や北京の有名海鮮料理店では最高の日本の干しアワビが1個30万円ほどで売られているそうです。
　最近は、お米から牛肉、野菜や果物にまで日本産の高品質は知られています。しかし、生産者にとって、外国への輸出業者の選択肢は限られているため、中間マージンに多くを取られ、生産者の手元には少ししか残らないのが多くの現状です。
そういうことでは、まだ、日本からのグルメ農産物の輸出は本格的になりません。そもそも、日本の国内市場でグルメ農産物を売るための努力は、作る努力に比べて甚だ足りません。全国有数の産地の立派な農協でも、例えば、大きなスイカを誰が買っているのか、これからの高齢化社会でも主婦が重いスイカを買うのか、それとも小さく食べやすく加工した方がいいのか、そんなことを把握していません。
　流通経路に乗せたあとも生産者の仕事は終わりではないはずです。最終消費者のニーズはどこにあるのか、なぜ買うのか、なぜ買わないのか、工業製品やサービス業なら当たり前の情報を農家ばかりか、農協も持っていないのです。
　インターネットや直販も一部の話です。国土が狭く、宅急便という独自の輸送網が発達した日本ならもっとおいしい日本の農産物が安く簡単に家庭に届くはずです。流通の改善に関心がないのも農協の姿ではないでしょうか。
　そもそも消費者のニーズ調査やマーケティングといったほかの分野では当たり前のことも、農業では例外になっています。それでは有効な商品開発もできません。
　まして、海外の消費者に向けた効果的なマーケティングなど欧米の農業者が当たり前にやっていることも、日本では取り組みが見られません。国内で、海外といえば行政がイベント的にやることはあっても、民間で積極的に進める例はまれです。
　農業も他の産業では当たり前にやっていることを積極的に取り入れればいいのです。何も全部自分でやることはありません。生産、開発、流通、マーケティング、資金調達、などそれぞれの分野に日本には優れた専門家がいます。農家は農協任せにしないで専門家を活用すべきです。そもそも、農協自体がそうした専門家を使うべきなのです。
　全体として言えば、生産から消費までのバリューチェーンを近代化し、ここで問題点として挙げたことはすべて実行すべきです。そうすれば、バリューチェーン構築を提供する業者の間の競争によって、生産者にとっては中間マージンが少なく、売り上げの上がる業者への委託が進むでしょう。他の産業では常識となった流通の合理化です。
　そのために農協の半独占状態から解放し、バリューチェーンの構築を手伝う人を参入させるべきです。日本の農業を発展させ、日本の食を守るために必要なことです。むしろ、農協自体が、外部委託によって業務の効率化とスリム化の恩恵を受けるはずです。
　これまでの生産一辺倒の発想を180度転換し、消費者の視点から農業を組み立てるべきです。行政はそのために予算を使うべきです。国内と外国の双方で競争力のある農業に変身するのです。
　そして、行政の仕事としては、フランスやイタリアのワインなどに見られるように、原産地や製造法などについての虚偽記載の取り締まりや公的な等級表示など、公的権威が海外を含めたブランド価値を高めることを行うべきです。

◆総合産業型農業への転換
　そんな夢のようなことができるものか、現実の農家は高齢者ばかりだぞ、という批判の声がありそうです。多くの農家にも農協にもそんな競争力がないのが今の現実です。かといって、今の農家が廃業したり、農地を他人にすぐ売るわけでもありません。その現状を踏まえて、外食産業に多いフランチャイズの仕組みを農業に応用させてはどうでしょう。
　個々の農家や農協の事情も千差万別でしょう。営農意欲はあるが自前での競争ができないところ、営農も誰かに任せたいが農地は手放したくないところ、簡単な農作業ならやりたいがきついことはできなくなったところ、事情は様々です。
　そうした個々の事情に応じて、多様なフランチャイズ型の農業を展開するのです。あるところでは、品種開発やマーケティングやブランディングや販売を委託し、農家は生産に徹する。ある場合は、農家は農作業の一部あるいは全部を外部に委託する。ある場合は、農家は農地の貸し付けだけを行う、といった形です。
　実情に応じた農家とのかかわり方によって、農家が高齢者であっても農地が耕作放棄地にならずに生産性の高いフランチャイズによって運営されることになるでしょう。
　もちろん、多くの農家の不安の種である農地を将来ちゃんと返して貰えるのか、という問題は、行政権限を与えられた公的な機関による貸借関係の保証などが必要です。
　フランチャイズ運営側には、新しく多様な仕事が生まれます。生産者から消費者までを結ぶバリューチェーンの運営という様々な分野が新しいタイプの雇用とビジネスチャンスを生むでしょう。

◆職人的農業経営者のすすめ
　日本にも多くの偉大な農業経営者が既にいます。農家であったり、農協であったり、農業生産法人であったり、株式会社であったり、様々な形で経営を進めています。
　中には、エンジニア出身で農家との間に様々な契約関係を結んで何百という農家をまとめて大きな農場組織にしている方や、豚２頭から８万頭近くにまで自分で開発したトータルな方法で生産規模を拡大した方などがおられます。
　農業は、デスクワークと違って、脳みそと全身をフルに使う、極めて難しい産業です。気まぐれな自然と消費者を相手にし、大地を生かしながら、農産物を作ることは一朝一夕にはいきません。自分のライフワークにし、子供に受け継ぐというあり方が自然です。人事異動で簡単に持ち場を替えるわけにはいきません。
　たたき上げ農業経営者こそ、農業を継承する人たちで、次の世代を育てる人たちです。その多くは農協の秩序の中で様々な妨害を受けてきました。今も、資金調達や事業展開に様々な制約があります。
　これからはそんな時代ではありません。農協もそのほかの農業経営者も切磋琢磨し、日本の農業を発展させていくのです。そのためには、今も残る不合理な規制や慣習をやめ、日本の農業と農業人材を伸ばす人たちを社会全体で支援するための枠組を作るべきです。
　おいしい農産物が、自動車や環境技術などと並ぶ、日本経済の主役になるように、今こそ流れを変える時期ではないでしょうか。
　農業は、決して時代遅れの産業ではありません。
<うわさのMBA>

四川大地震の警告
　連日、悲惨な状況が伝えられている中国の四川省で起きた大地震は日を追って災害情況が拡大している。二次災害の危険性も増大している。

　被災者が１，４００万人を超え、死者は１０万人以上と見込まれている。住宅や建物が軒並み倒壊し、壊滅状態に近い村落の映像を見ると、自然災害の猛威を改めて思い知る。救出活動で一人でも多くの命が救われることを祈るだけだ。

　四川大地震は、死者の８割が住宅倒壊によるものだった阪神大震災のように、建築物の倒壊による死傷者が多い。四川大地震における倒壊の多さは、地震の規模の大きさやこの地域特有の家屋の構造にも起因するが、耐震対策が不十分だったことは明白だ。

　隣国の未曽有の災害がわが国に教えているのは、減災対策の重要性だ。我々の防災計画は万全なのか、我国も早急に点検が必要だ。
日本では阪神大震災を契機に耐震強化が叫ばれてきた。しかし、現実には耐震対策はそれ程進んでいない。

　中国の建築物は脆弱だから仕方がないとか、手抜き工事が多いとか中国の震災を他人ごとのように考えていられない状況が身の回りに存在する。

　国内の公共建築物の耐震化率は平成１８年時点で５０％台だ。特に学校関係の耐震化が遅れている。四川大地震は発生が日昼のため、校舎の倒壊で学童が多く被害者になった。わが国でも四割強の校舎で同じような惨状が起きる可能性がある。

　その他に耐震化されていない建物は病院が５５％で、災害時に対策本部や避難所等に活用される公共施設でも約５割である。

　大地震はいつどこで起きてもおかしくない。海溝型地震も内陸直下型地震も、現在の科学技術では発生の日時や場所、規模を予知するのは不可能だ。それにもかかわらず政府をはじめとする行政機関は危機意識に乏しく、防災や減災の対策が遅れているのが実情だ。四川大地震に触発されて公共建築物（特に学校関係）の補助率を上げる動きがあるが、現実には５年以内の整備目標に対して国内の技術力が不足している。

　気象庁は昨年秋から大地震の初期微動のＰ波をとらえ振動地震波Ｓ波が届く前に揺れを知らせる緊急地震予知速報を始めたが、速報は直下型地震には間に合わない。大地震は前触れなしに発生する。事前に情報が流れるという期待は油断に繋がると共に、災害規模を拡大する。

　大都市圈でも、大地震が起きれば多くの住宅が倒壊し、死者が相当数出る。住宅等の倒壊による死傷者が出る。
さらに、経済損失は近畿圏で７４兆、関東で１１２兆円の予測もある。いずれも、自国経済の破綻を超えて、世界恐慌のトリガーになりかねない。

　当然であるが、官民あげて学校や病院、住宅等の耐震補強を徹底し、被害を最小限に抑える減災計画の推進が急がれる。
１９８１年（昭和５６年）以前の旧耐震基準で建てられた建築物は震度６強の地震で倒壊破損の可能性が大きい。

　阪神地震の復旧技術支援で現地に乗り込んで、長田地区の焼け跡を見た時、建物の下敷きになり、生きたまま焼け死んだ人が居たという思いがして鳥肌が立った。

　安全は生活の基本で全てに優先する。災害が発生してから嘆いても遅い。貴重な人命と財産を守る備えが大切である。

　中国国家文物局の２９日までの調査によると、四川大地震によって２７００点の文化財が被害を受け、約５７億４０００万元（９百億円）の修復費が必要になる見通しだという四川省当局者は同省の被害だけで２０００億元としており、被害額は数兆円に上る見通しが強まった。

　四川大地震は対岸の火事ではない。地震対策が遅れている日本国への警告でもある。

<うわさの大工>